新型コロナウイルス（COVID-19）による旅行への影響について
2023年1月3日更新
株式会社パルテンツァでは、日本の出入国規制（水際対策）緩和及び各国の規制緩和・撤廃を受け、2023年より全ての行き先への手配を再開しております。
日本帰国時の条件については下記厚生労働省のウェブサイトをご参照ください。
水際対策（日本入国時の検疫措置）
ニュースPARTENZA S.P.A. NEWS
コロナ禍でのバリ島渡航支援サービス「SAVE OUR BALI」のサービス開始について
2020.11.21 | #PARTENZA #SAVEOURBALI株式会社パルテンツァは2020年11月21日に、インドネシア・バリ島への渡航支援サービス「SAVE OUR BALI」を開始いたしました。
新型コロナウイルスの感染拡大により事実上バリ島へは行くことができない状況が続いていましたが、短期滞在ビザの発給が再開されたことに伴い、渡航される方の極力感染リスクを抑え、かつ壊滅的状況に陥ってしまったバリ島の経済に貢献することを目的として本サービスを提供させていただきます。
バリ島ワーケーション・テレワークを扱う「トリップワークス」のサービス開始について
2020.09.04 | #PARTENZA #TRIPWORKS株式会社パルテンツァは2020年9月4日に、インドネシア・バリ島でのワーケーション、海外テレワークの相談と手配を行う新サービス「トリップワークス TRIPWORKS」を開始いたしました。
新型コロナウイルスの流行でリモートワークはもはや当たり前となりましたが、トリップワークスではさらにその一歩先を行く、「海外リゾートでのリモートワーク」を個人単位、チーム単位、企業単位でご提案します。
現時点では新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、インドネシアへの入国が難しい状況のため事前登録のみ受付をしています。
新型コロナウイルス流行に際しての対応について（更新）
2020.07.02 | #PARTENZA新型コロナウイルス（COVID-19）の世界的な流行により、弊社取扱地域での入国・入域制限、並びに日本入国の際の制限は依然厳しくなっていますが、スイスとクロアチアへのご旅行につきましてはご相談・手配を再開いたしました。
ブータン、インドネシアにつきましては引き続き入国が難しい状況、イタリアについても入国後14日間の自己隔離が必要なことから観光目的での入国は事実上困難です。
既にご予約済みのお客様で、ご旅程に影響が生じる場合は順次対応のご連絡をさせていただいております。
尚、弊社は大変小さな会社ではありますが、現時点では今回の事態による経営への影響は最小限に留まっておりますのでご安心ください。
キャンセルに伴うご返金等につきましては順次対応をさせていただいておりますが、キャンセル及び旅程変更に伴う処理が大変増加しておりますため多少のお時間をいただくことがございます。
株式会社パルテンツァは2019年12月1日で創業10年を迎えました。
2019.12.01 | #PARTENZA
株式会社パルテンツァは2019年12月1日で創業10年を迎えました。
2009年12月、南青山・外苑東通り沿いのビルに入居するシェアオフィスの1室、わずか1畳の作業スペースから始まった株式会社パルテンツァは、皆様のおかげで10年間続けてくることができました。
これからも専門性にこだわった旅行のご提案を、ブレずに、やっていきます。本当にありがとうございます。
イタリア旅行専門・ブオナツアーズWebサイトリニューアル
2019.11.21 | #BUONATOURS
イタリア旅行専門・ブオナツアーズのサイトリニューアルを行いました。約7年ぶりのサイト刷新となります。
デザイン、コーディングはceit株式会社が担当。当社では初めて外部発注したサイトです。
IR/決算公告 IR/ANNUAL FINANCIAL REPORT
IR・投資家情報
現在掲載中のIR・投資家情報はございません。
決算公告
現在掲載中の決算公告はございません。
第13期（2022年度）決算公告は2023年2月頃に掲載します
会社情報 ABOUT US / COMPANY INFORMATION
| 社名 Company |
株式会社パルテンツァ PARTENZA S.P.A. |
| 本社 Headquarter |
106-0045 東京都港区麻布十番1丁目8-11 タカデン麻布十番ビル3F 3Fl. Takaden-Azabujuban Bldg. 1-8-11, Azabujuban, Minato-ku, Tokyo, Japan 106-0045 |
| 代表者 Managing Director |
堀 洋輔 Yosuke Hori |
| 設立 Date of Establishment |
2009年（平成21年）12月2日 December 2. 2009 |
| 資本金 Capital |
5,000,000円（2019年11月末現在） JPY 5,000,000 |
| 取引銀行 Bank |
日本政策金融公庫 Japan Finance Corporation 三井住友銀行 SMBC Sumitomo Mitsui Banking Corporation 楽天銀行 Rakuten Bank |
| 主要取引先 Business clients |
SBB CFF FFS（スイス連邦鉄道） Matterhorn Gotthard Bahn AG（マッターホルン・ゴッタルド鉄道） STC Switzerland Travel Center AG Uniline d.o.o. Dragon Trekkers & Tours SWISS INTERNATIONAL AIRLINES ITA Airways Royal Bhutan Airlines Bhutan Airlines Aman Resorts Expedia Group, Inc. Booking.com 株式会社トラベルプラザインターナショナル 株式会社ギャランツアー 株式会社欧州エキスプレス 合同会社プレヌスツアージャパン Amadeus Japanなど（順不同） |
| 登録・加盟団体 Registration |
東京都知事登録旅行業3-6288 （Registered Travel Agency of Tokyo Metropolitan Government 3-6288） 全国旅行業協会 （ANTA: ALL NIPPON TRAVEL AGENTS ASSOCIATION） |
旅行業登録票、約款、旅行条件書等は各ブランドサイト内に掲載しています。